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2026年8月

2026年8月17日 (月)

iPhoneを買い替えて実感した「これからのスマホはAIで選ぶ時代」

「まだ使えるから。」そう思いながら、何年も同じiPhoneを使っている人は多いのではないでしょうか。私もその一人でした。
バッテリーは少し減りが早いけれど、電話もLINEも問題なく写真も撮れるし、ネットも見られるから「まだ買い替える必要はないかな。」
そう思っていました。
しかし今回、iPhoneを買い替えて感じたのは、スマホの進化は"性能競争"から"AI競争"へ変わっていたということです。
2022年にChatGPTが登場して以来、世界中でAIの使われ方が一変しました。
以前は検索サイトで調べていたことも、今ではAIに質問すれば数秒で答えが返ってきます。
例えば、「旅行の計画」「メール作成」「会議の議事録」「夕飯の献立」「外国語の翻訳」「画像生成」など
今まで30分かかっていたことなどが5分で終わるような時代になりました。
ある調査では、AIを仕事に取り入れた人の多くが「作業時間が大幅に短縮された」と回答しています。
つまりAIは便利な遊び道具ではなく、時間を生み出す道具となりつつあります。
iPhoneを生み出すApple社もこの情勢の中「AIが使える人」を前提に動き始めたようです。
Appleは長年、「カメラ」「デザイン」「処理速度」この3つを中心に進化してきました。
ところが最近は流れが変わり、新しいiPhoneではAI機能を最大限に使うため、高性能チップや大容量メモリが重要になっています。
つまり、
「最新機種だから速い」
ではなく、
「AIを快適に使うために最新機種が必要」
という考え方に変わってきています。

AIを使う人にとってはこれまでと時間の使い方も変わるかもしれません。
例えば、
旅行なら…
「京都で一泊二日。予算3万円でグルメ中心のプランを作って。」
たったこれだけ。
数秒後には観光ルートまで完成します。
料理なら…
「冷蔵庫に卵・キャベツ・豚肉しかない。」
そう聞けば献立まで提案してくれて、全部サポートしてくれます。
つまりAIは、人より頭がいい存在ではなく、人の時間を増やしてくれる秘書のような存在になっているのです。

「AIは難しそう…」

そう思っている方も多いかもしれません。
でも、AIは若く慣れている方や難しく考えて使うようなものではなく、むしろ人生経験を積んできた人ほど、AIは心強いパートナーになると思います。
知識や経験は豊富でも、「文章をまとめるのが面倒」「調べる時間がない」と感じることは誰にでもあります。
そんなとき、AIは考えを整理したり、文章を整えたり、情報を探したりと、そっと手助けしてくれますし、経験とAIが組み合わされば、一人では思いつかなかったアイデアや新しい発見に出会えることもあるかもしれません。
AIは経験を奪うものではなく、経験をさらに活かしてくれる存在と考えることもできます。

そうなるとこれからのスマホ選びは「壊れたから買い替える」ではなく、「新しい体験ができるから買い替える」という時代になっていくのかもしれません。
AIは決して一時的な流行ではありません。
インターネットやスマートフォンが私たちの生活を変えたように、AIもこれから10年、20年をかけて生活や仕事の当たり前を変えていくでしょう。

弊社製品もこれからのAI時代に即した新たな機能、サービスを提供していきたいと考えております。

Shimada




2026年8月10日 (月)

「あの日、あの時、あの場所で」が思い出せなかったら――経緯をたどれるメモの残し方

はじめまして。イノベーション開発部の阪中です。

先日、以前の自分が残したメモを読み返す機会がありました。そこに書かれていたのは、「確認済み」という短い言葉だけでした。
何を確認したのか、誰に確認したのか、その結果どうなったのか。書いたときには分かっていたはずですが、時間がたった私には、何も思い出せませんでした。「電話あり」「回答待ち」といったメモも同じです。相手や用件、何を待っているのかが残っておらず、関連するメールや資料を探し直すことになりました。
メモを書いた時点では、内容を忘れないための覚え書きという意識が強かったように思います。しかし、後から振り返ると、出来事があったことだけでは経緯を十分にたどれない場合があります。

そこで、過去のメモを見直しながら、残しておきたかった内容を「事実」「判断」「次の行動」に分けて考えてみました。

たとえば、「資料を確認済み」というメモからは、確認が終わったことしか分かりません。「○月○日、共有フォルダー内の○○資料を確認」と書いてあれば、いつ、何をしたのかを後から確かめやすくなります。
さらに、「記載内容に相違がなかった」「追加の確認が必要と判断した」など、その結果をどのように受け止めたかも残します。確認後の判断が分かれば、作業を完了した理由や、継続している理由を振り返る手掛かりになります。
判断のもとになった情報も、経緯をたどるうえで役立ちました。参照したファイル名やメールの送受信日、確認した相手などが分かれば、後から同じ情報へ戻れます。「確認済み」という結果だけでなく、何を根拠に判断したのかまで残すことで、当時の状況を思い出しやすくなりました。

もう一つ、私のメモから抜けやすかったのが、次の行動です。「回答待ち」とだけ書いてあっても、何についての連絡を待っているのか、いつまで待つのか、連絡がなかった場合に誰が対応するのかは分かりません。
「○○について回答待ち。○月○日までに回答がなければ○○から確認する」と書いてあれば、現在の状態と次の動きが一続きになります。後から読み返したときにも、どこまで進み、何が残っているのかを把握する材料になります。

こうして考えると、メモは必ずしも長い文章である必要はありません。誰が、いつ、何をしたのか。その結果をどう判断したのか。何を根拠にしたのか。そして、次に誰が何をするのか。これらが含まれていれば、短い文章でも経緯をたどりやすくなります。

一方で、内容を丁寧に書いても、付箋やメール、チャットなどに分散していると、必要なときに見つけられないことがあります。私自身も、メモを残した記憶はあるのに、どこへ書いたのか分からず探し回った経験があります。
それ以来、書き方だけでなく、記録を後から検索したり共有したりできる場所へまとめることも意識するようになりました。同じ業務に関する情報が一つの場所に集まっていれば、過去の記録を時系列で確認する際の手掛かりになります。

株式会社リーガルでは、“権”やリーガル・カルテ、成年後見システムなど、事件や相談、業務に関する情報を記録し、後から確認できる製品を提供しています。
製品に情報を保存することと、今回振り返ったメモの書き方は同じものではありません。それでも、ある時点の情報を残し、後から経緯を確認できる形にするという点には、通じる部分があるように感じます。

もちろん、何をどの程度記録するかは、業務の性質やそれぞれの運用によって異なります。「事実」「判断」「次の行動」という分け方も、私自身がメモを見直す中で得た一つの気づきです。
今回の経験を通じて、情報を残す仕組みには、内容を保存するだけでなく、必要になったときに経緯をたどれることも求められるのだと改めて感じました。こうした気づきを私自身の業務にも生かしながら、必要な情報を後から確認しやすい製品のあり方を、これからも考えていきたいと思います。

Sakanaka



2026年8月 3日 (月)

時代の変化に取り残されないように

 こんにちは。CSサポート部平です。
 旅行好きと行ってよいかは分かりませんが、各地を彷徨い歩くことが好きで、国内外を問わず一人でフラフラ歩き回ってきました。初めて国外に行き始めたころは、経験もなく、また今のようにスマホもない時代だったので、旅行前に入念に下調べを行っておりました。ただ少し慣れてからは、「このエリアの、この宗教圏の国だったら、こんな感じで動けば何とかなる」という感覚になり、ビザの要否や危険エリア等の最低限の情報だけ事前に調べ、あとは現地で街に出てから情報収集をすればよいと思うようになりました。
 ただ最近は、色々な技術の進歩や普及もあって、一度行ったことがある国でも数年後には状況が変わっている、ということが増えました。例えば「キャッシュレス化が進み、現地通貨への両替が必須ではなくなった」「配車アプリで安価に安全にタクシーを呼べるようになった」「現地のアプリでバスやトラムに乗りやすくなった」「スマホで切符を買える」「クレジットカードだけで電車に乗れる」「二次元コードをかざす以外の入場手段がない」「改札などなかった国に改札がある」等々…。通常、現地に到着したら、まずは空港から街に向かう必要があるわけですが、その際の適切な動き方だけでも事前に調べておかないといけないと考えを改めました。基本的にはどの国も毎年便利になっていっているのだと思いますが、 “ストレンジャー”には大変な時代にもなったと感じております。
 それにしても、技術の進歩や普及によって、長年続いていた人の流れや行動様式、慣行が変わっていくのは面白いですね。司法書士業務に関係するところでも、毎年色々な変化がありますが、直近では7/21に「商業登記リモート署名」の運用が開始されました。司法書士法人の事務所様だけでなく、自ら法人を経営されている先生方、法人を依頼者に持つ方、多くの方に関係のある制度だと思います。すぐには大きな影響は出ないかもしれませんが、数年後、他の技術の進歩や普及と相まって、先生方のお仕事の幅や流れを変えることになるかもしれません。“権”の新着情報に、お知らせや法務省の特設ページへのリンクを掲載しておりますので、一度ご覧いただければと思います。

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